先日、朝日新聞が発表した「同性婚についての世論調査」にて、同性婚を認めるべきが全体の65%、30代以下の若い層にいたっては80%以上という高い結果となった。
男女別では、男性が「認めるべきだ」62%、「認めるべきではない」25%だったのに対し、女性は「認めるべきだ」67%、「認めるべきではない」は19%にとどまり、男性より女性の方が、やや肯定的だった。
以下、2015年〜直近2021年までの比較データ。(朝日新聞から引用)
2015年は全体の賛成派は41%だったのに対し、直近2021年だと65%に。6年で24ポイントも高くなっているのは驚きだ。
2015年といえば、日本ではじめて渋谷区で「同性パートナーシップ制度」ができた年。それから6年の間に全国の自治体に波及し、社会の理解もじわじわ浸透してきた結果といえる。
年代別にみると、30代以下では8割以上と圧倒的多数に。
年代が上がるほど否定派が増えるが、それでも60代で66%と、過半数以上が賛成している。
先日、初の同性婚裁判が札幌地裁でおこなわれ、同性婚を認めないことは違憲とする判定が出たばかり。
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今回の世論調査からもわかるとおり、同性婚への理解が広く浸透していることがわかる。